教員の病気休暇、本当のデメリットとは？元教員が実体験から伝えたいこと

「体調が限界かもしれない。でも、病気休暇を取ったらどうなるんだろう……。」

そんな不安を抱えながら、このページにたどり着いた先生も多いのではないでしょうか。

学校は、自分一人が休めば済む仕事ではありません。担任している子どもたちのこと、保護者への対応、同僚への負担、授業や校務分掌など、さまざまなことが頭に浮かび、「休みたいけれど休めない」と感じてしまう先生は少なくありません。

私自身も教員として勤務していたとき、大きな病気が見つかり、手術・入院を経験しました。その際、約1か月の病気休暇を取得しました。

病気休暇を取る前は、

• 学校に迷惑をかけてしまうのではないか
• 管理職からどう思われるのだろうか
• 復帰後の人事評価に影響しないだろうか
• 給料やボーナスは減ってしまうのだろうか

そんな不安ばかりが頭の中を巡っていました。

しかし、実際に病気休暇を経験してみると、想像していたことと現実は少し違っていました。

もちろん、不安がなくなったわけではありません。しかし、「本当に辛かったこと」は、休む前に想像していたこととは別のところにありました。

この記事では、教員の病気休暇でよく言われるデメリットだけではなく、私自身が実際に経験したからこそ感じた不安や後悔について、できるだけ正直にお伝えしたいと思います。

これから病気休暇を考えている先生や、今まさに休暇中で将来が不安な先生にとって、少しでも参考になれば幸いです。

教員の病気休暇とは？まず知っておきたい制度

まず最初に知っておきたいのは、教員の病気休暇は「すぐに給料がなくなる制度」ではないということです。

一般的に、公立学校の教員が病気やけがによって勤務できなくなった場合、一定期間は病気休暇として給与を受け取りながら療養できます。

その後、療養が長期化した場合には休職へ移行するケースがあります。

この「病気休暇」と「休職」は混同されることが多いですが、給与や制度が異なるため、違いを理解しておくことが大切です。

まずは、多くの先生が不安に感じている「病気休暇のデメリット」から見ていきましょう。

教員の病気休暇でよく言われるデメリット

教員の病気休暇について調べると、「デメリット」という言葉を目にすることがあります。

実際に病気休暇を取得する前の私も、制度そのものより、「休んだ後に何が起こるのか」が不安でした。

多くの先生が心配するのは、次のようなことではないでしょうか。

• 担任を続けられなくなる可能性がある
• 子どもたちや保護者に迷惑をかけてしまう
• 同僚の仕事が増えてしまう
• 管理職からどう思われるのか気になる
• 復帰後の人事評価や異動への影響が心配になる
• 給料やボーナスはどうなるのか分からない

どれも、教員という仕事だからこそ生まれる不安です。

子どもたちの前に立つ仕事であり、一人ひとりが担任として大きな役割を担っているため、「自分だけ休む」ということに強い罪悪感を抱いてしまう先生は少なくありません。

私が一番つらかったのは「休むこと」ではありませんでした

私も病気休暇に入るまでは、「学校を休むこと」が一番つらいと思っていました。

しかし、実際に休暇へ入ってみると、一番苦しかったのは別のことでした。

「復帰した後、自分はどう見られるのだろう。」

これが、毎日のように頭から離れませんでした。

管理職や同僚は温かい言葉を掛けてくれました。

「今は治療に専念してください。」

「学校のことは気にしなくて大丈夫ですよ。」

そう言っていただけたことは本当にありがたく、感謝しています。

それでも私は、病室で一人になると考えてしまいました。

• 本当は迷惑だと思われているのではないか。
• 復帰しても以前のように仕事を任せてもらえるのだろうか。
• 人事評価に影響することはないのだろうか。
• 異動や校務分掌に影響するのではないか。

もちろん、実際にどう評価されたのかは分かりません。

しかし、病気になると、人はどうしても悪い方向へ考えてしまうものです。

私は手術の痛みよりも、この「見えない不安」のほうが大きかったことを今でも覚えています。

教員だからこそ感じる「申し訳なさ」

教員は、自分の代わりがすぐには見つかりにくい仕事です。

授業だけではありません。

• 学級経営
• 保護者対応
• 校務分掌
• 行事の準備
• 個別の支援

日頃から多くの仕事を抱えているため、自分が休めば、その分を誰かが引き受けることになります。

だからこそ、「迷惑を掛けて申し訳ない」という気持ちは、とても強くなります。

私も病院のベッドの上で、何度も学校のことを考えました。

「今日は子どもたちは元気に過ごしているだろうか。」

「先生方は忙しくしていないだろうか。」

スマートフォンを見るたびに学校から連絡が来ていないか気になり、気持ちが休まることはあまりありませんでした。

今振り返ると、療養中くらいはもっと治療だけに集中しても良かったと思います。

しかし、それができないほど、教員という仕事に責任を感じていたのです。

ただ、私にはもう一つ、大きな不安がありました。

それは、学校のことでも、人間関係でもありません。

「もし、この病気が長引いたら、お金はどうなるのだろう。」

実は、この不安が、後になって一番大きな問題になるかもしれないと気づきました。

次は、教員の病気休暇で見落とされがちな「給料・ボーナス・長期療養のお金の問題」について、私自身が感じたことも交えながら詳しくお伝えします。

見落とされがちな「お金」の不安

病気休暇を考え始めると、多くの先生が最初に気になるのがお金ではないでしょうか。

私も手術が決まり、病気休暇を取ることになったとき、一番最初に調べたのは「給料はどうなるのか」「ボーナスは減るのか」ということでした。

家族がいる方であれば、住宅ローンや教育費、毎月の生活費など、休養中でも支払いは続きます。

だからこそ、お金への不安を感じるのは決して特別なことではありません。

病気休暇中の給料やボーナスはどうなる？

まず安心していただきたいのは、病気休暇を取得したからといって、すぐに収入が大きく減るわけではないということです。

公立学校教員の場合、病気休暇の期間中は、一定期間、給与が支給される制度となっています。

私自身も約1か月の病気休暇を取得しましたが、その間、生活に困るような収入の減少はありませんでした。

そのため、「病気休暇を取ったらすぐに生活できなくなる」という心配は、必要以上にしなくても大丈夫なケースが多いでしょう。

ただし、療養が長引くと状況は変わってきます。

病気休暇と休職では制度が大きく違う

「病気休暇」と「休職」は同じものと思われがちですが、実際には制度や収入面に違いがあります。

※制度の詳細は勤務先の自治体や任命権者によって異なる場合があります。詳しくは所属教育委員会や勤務先へご確認ください。

私が本当に怖かったのは「もし長引いたら」という想像でした

実際には約1か月で職場へ復帰できた私ですが、入院中に何度も考えていたことがあります。

「もし、このまま半年働けなかったら……。」

病気休暇中は制度に守られていても、長期療養になれば収入は変化する可能性があります。

住宅ローン。

子どもの教育費。

毎月の生活費。

貯金だけで何か月生活できるのだろう。

そんなことを考え始めると、不安で眠れない夜もありました。

そして、そのとき初めて気づいたことがあります。

私は、自分がどんな保障を受けられるのかをほとんど理解していなかったのです。

教職員共済の内容も、公的保障も、民間保険も、「何となく入っている」という状態でした。

病気になるまでは、それで十分だと思っていました。

しかし、いざ自分が働けなくなる可能性を考えたとき、「本当に今の保障で足りるのだろうか」という不安が一気に押し寄せました。

では、教員は本当に就業不能保険などの民間保険へ加入した方がよいのでしょうか。

次は、教員の公的保障を踏まえながら、「就業不能保険は必要なのか」という点について考えていきます。

教員に就業不能保険は必要？

この記事をここまで読んでくださった方の中には、

「結局、教員も就業不能保険へ入った方がいいの？」

と思われた方もいるかもしれません。

私の考えは、「人による」というのが正直な答えです。

教員は、会社員と比べても公的保障や共済制度が比較的充実しています。

そのため、すべての先生が民間の就業不能保険へ加入する必要があるとは思いません。

一方で、次のような方は、一度保障内容を確認しておく価値があるでしょう。

• 住宅ローンの返済がある
• 小さなお子さんがいる
• 家計の中心となる収入を担っている
• 十分な生活防衛資金を準備できていない
• 現在加入している保険の内容を把握していない

逆に、十分な貯蓄があり、長期間働けなくなっても生活できる見通しがある方は、新たな保険が不要なケースもあります。

大切なのは、「加入すること」ではなく、自分に必要な保障を知ることです。

私なら、まず無料相談を利用します

もし今の私が、病気になる前に戻れるなら、保険へ加入する前に無料相談を利用します。

理由は簡単です。

当時の私は、教職員共済も、公的保障も、民間保険も、十分に理解できていませんでした。

知らないまま加入することも、知らないまま放置することも、どちらもリスクがあります。

だからこそ、専門家に現在の保障内容を見てもらい、

• 今の保障で十分なのか
• 不足している保障はあるのか
• 不要な保険料を払っていないか

この3つを確認するだけでも、大きな安心につながると思います。

よくある質問（FAQ）

Q. 教員が病気休暇を取ると給料は減りますか？

病気休暇の期間中は、一定期間給与が支給される制度があります。ただし、制度の詳細は勤務先や自治体によって異なるため、所属する教育委員会や勤務先へ確認しましょう。

Q. ボーナスは減りますか？

病気休暇の取得期間や勤務状況などによって異なります。詳細は勤務先へ確認することをおすすめします。

Q. 病気休暇と休職の違いは何ですか？

病気休暇は療養のための休暇制度であり、休職は長期間勤務できない場合の身分上の制度です。給与や各種制度にも違いがあります。

Q. 教員は就業不能保険へ入るべきですか？

一概には言えません。家族構成、住宅ローン、貯蓄額、公的保障の内容などによって必要性は異なります。一度、自分の保障内容を確認してみることをおすすめします。

まとめ

私が病気休暇を経験して感じたデメリットは、制度そのものではありませんでした。

• 学校へ迷惑を掛けてしまうという罪悪感
• 復帰後への漠然とした不安
• 長期間働けなくなった場合のお金の心配

これらは、実際に経験して初めて感じたことでした。

一方で、制度を正しく知ることで、不安が和らいだことも事実です。

もし今、不安を抱えてこの記事を読んでいる先生がいるなら、まずは一人で抱え込まないでください。

そして、心や体を休めることを最優先にしてください。

そのうえで、「もし長引いたらどうなるだろう」という不安がある場合は、元気なうちに一度、自分の保障内容を確認しておくことも、将来への備えの一つになると思います。